板橋本町駅(東京都)の土地価格は6,194万円(10年前比+66.9%)! 10年後の価格推移も予想

板橋本町駅（東京都）の土地を購入、売却する際は、地域の土地の価格・相場を知っておくことが重要だ。そこで過去15年の価格推移と、今後10年の価格推移も予想した。公示地価や実際の売買取引事例、人口推計も参考にしよう（価格推移は都市空間総合研究所の水谷昂太郎氏の協力で作成）

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板橋本町駅（東京都）の土地の価格・相場は？

現在の価格は、188万円／坪（10年前比+66.9%）

◆板橋本町駅の土地価格推移
年	坪（3.3㎡）単価
2009年	104万円／坪
2014年	112万円／坪
2019年	141万円／坪
2024年	188万円／坪
2029年	208万円／坪
2034年	229万円／坪

■現在の土地価格

板橋本町駅：6,194万円（188万円/坪、10年前比+66.9%）

（参考）周囲の土地価格は？
東京都豊島区：8,245万円（295万円/坪、10年前比+75.1%）
東京都北区：5,114万円（205万円/坪、10年前比+62.7%）
東京都練馬区：6,124万円（170万円/坪、10年前比+26.9%）
埼玉県戸田市：5,587万円（124万円/坪、10年前比+33.6%）
埼玉県和光市：4,775万円（104万円/坪、10年前比+33.0%）

10年後の予想価格は、+21.7%

（参考）周囲の土地価格は？
東京都豊島区：10,299万円（368万円/坪、10年後は+24.9%）
東京都北区：6,222万円（249万円/坪、10年後は+21.7%）
東京都練馬区：5,600万円（156万円/坪、10年後は▲8.5%）
埼玉県戸田市：5,900万円（131万円/坪、10年後は+5.6%）
埼玉県和光市：3,946万円（86万円/坪、10年後は▲17.4%）

※水谷昂太郎氏（都市空間総合研究所 代表取締役CEO）の協力で作成。価格推移は、国土交通省の「不動産情報ライブラリ」の不動産取引価格情報を参考に価格を予測、2024年を基準年（現在価格）とした。AI（機械学習）による予測モデル「LightGBM」の手法で2005年〜2024年までの取引データを学習し、2025年〜2034年の価格相場を予測している。過去（2005年～2024年）の価格動向や人口推計を基に、ノーマルシナリオは最も可能性が高いとAIが予測した将来価格の推移を示している。グッドシナリオは、将来の人口や地価がノーマルシナリオに比べて約1.1倍で推移した場合の楽観的な予測、バッドシナリオは、将来の人口や地価がノーマルシナリオに比べて約0.9倍で推移した場合の悲観的な予測となっている。

価格を詳細に分析しよう

■駅からの徒歩距離で価格はどうなる？

　土地の資産価値を決める要素は多数ある。広さ、地形、接道状況、用途区分などの要素があるが、一番重要なのは「駅からの徒歩距離」だ。

通常、立地が駅に近いほど不動産価格は高くなり、駅から離れるほど、価格は安くなる。ただし、都心ではなく、車での移動が中心となるエリアでは、駅からの距離はそれほど重視されないこともある。

　では、板橋本町駅における駅からの徒歩距離別の価格・相場を見てみよう。

◆板橋本町駅の徒歩距離別の土地坪単価
駅からの徒歩分数	坪（3.3㎡）単価
1分	129万円／坪
5分	115万円／坪
10分	110万円／坪
15分	103万円／坪
20分	99万円／坪

※水谷昂太郎氏（都市空間総合研究所 代表取締役CEO）の協力で作成。価格推移は、国土交通省の「不動産情報ライブラリ」の不動産取引価格情報をもとに、AI（機械学習）による予測モデル「LightGBM」の手法で算出した。エリア全体の平均的な価格傾向を示すもので、個別物件の実際の取引価格とは異なる場合がある。

■公示地価はいくら？

　公示地価は、国土交通省が毎年1月1日時点における土地の価格を公表しているもので、固定資産税などを算定する基準となっている。実際に売買される地価とは多少の乖離がある。都心では実際の価格より安めになっており、郊外では実際の価格より高めに設定されてる。

　とはいえ、その地域の不動産価格の動向・傾向を知るための重要な指標となるので、参考にしよう。

◆板橋区の公示地価（2025年1月）

※出所：国土交通省「不動産情報ライブラリ・地価公示・都道府県地価調査の検索」

エリアの将来性を人口予想から検討しよう

　板橋本町駅がある板橋区の将来の人口はどうなるのだろうか。購入するエリアの人口が将来、増加するのであれば価格が上昇しやすく、人口が減少するのであれば価格が下落しやすいといえるだろう。人口推計は、政府系の人口問題研究所が予想データを定期的に発表している。

　日本全体の人口はすでに減少傾向にある。2020年を100とした場合、2050年には、全国の人口は83.0まで減少すると予想。今後も都心への人口の移転は続くため、都会であるほど減少幅は少なくない。

　では、板橋本町駅を含む、板橋区はどうなるのだろうか。

◆板橋区の総人口推移予想
年	総人口	指数 (2020年＝100)
2020年	584,483人	100.0（基準年）
2025年	591,743人	101.2
2030年	598,135人	102.3
2035年	603,745人	103.3
2040年	606,997人	103.9
2045年	607,176人	103.9
2050年	605,109人	103.5

※出所：人口問題研究所（令和5・2023年推計）

（参考）板橋本町駅のあるエリアの人口推計は？（2020年=100として、2050年を推計）
板橋区：103.5

（参考）周囲の将来人口推計は？（2020年=100として、2050年を推計）
東京都豊島区：109.2
東京都北区：101.0
東京都練馬区：100.3
埼玉県戸田市：107.0
埼玉県和光市：100.4

自分の年収でいくらの不動産が買える？

　多くの人は、土地を購入する際、住宅ローンを利用する。そこで、住宅ローンの代表格である全期間固定住宅ローン「フラット35」について、年収別の借入可能額を試算してみた。

　住宅ローンの審査では、年収以外にも職業、勤続年数、物件の資産性なども参照するため、必ずしも下記の金額が借りられるわけではないので、目安と考えてほしい。

　なお、金利が低下するほど借入可能額は増加し、金利が上昇するほど借入可能額は減少する。

◆フラット35の住宅ローンの借入可能額（年収別）
年収	借入可能額（目安）	月々の返済額
200万円	1,452万円	5.0万円
300万円	2,179万円	7.5万円
400万円	3,389万円	11.7万円
500万円	4,236万円	14.6万円
600万円	5,084万円	17.5万円
700万円	5,931万円	20.4万円
800万円	6,778万円	23.3万円
900万円	7,626万円	26.3万円
1,000万円	8,000万円	27.5万円
※新規借入。金利は、21-35年固定金利が2.25%(頭金10%以上)、借入期間35年としてシミュレーション。ボーナスなし、別途手数料等が必要。フラット35の借入限度額は8,000万円。住宅ローン借入可能額シミュレーション（年収から計算）」を参照。2026年3月調査

板橋本町駅の土地の過去の売買事例

　板橋本町駅付近での実際の土地の成約事例（売却事例、国土交通省公開）を見てみよう。実際の売買は、さまざまな物件が含まれているため、価格はかなりバラバラだが、 土地の価格相場算定の参考としよう。

◆板橋区の土地の成約事例

※参考：国土交通省「不動産情報ライブラリ」