マンション売却[2021年]

マンションを売却するなら、少しでも高く売りたいものだ。そのためには、マンションの価格がどのようにして計算されているのか、相場の調べ方や売却価格の査定方法などを知っておくことが重要。そこでこの記事では、マンション売却価格を高くするのコツについて解説する。

マンション売却の第一歩は相場を知ること

 マンションを売却する際に、まずは相場を知ることが重要だ。ネット上には無料で価格査定してくれるサイトがある。それらを利用するか、あるいは「一括査定サイト」を活用すれば、複数の不動産会社から査定を受けることができる。

 不動産一括査定サイトには多くのサービスが存在する。各サービスで対応する不動産や特徴などが異なるが、マンションの場合は下表のとおり、主要な一括査定サイトであればすべてのサービスが査定に対応している。

 そのため、どこのサービスで依頼しても大丈夫だ。各サービスの特徴などは以下の記事で解説しているので、参考にしてほしい。

【関連記事】>>不動産一括査定サイト&業者31社を比較! 売却におすすめのサービスや特徴などを徹底解説

不動産一括査定サイト主要7社の対応物件
不動産一括査定サイト名 対応物件の種類
マンション 戸建て 土地 投資用物件 店舗・工場・倉庫 農地
SUUMO × × ×
HOME4U ×
LIFULL HOME'S ×
リビンマッチ ×
イエイ
イエウール
マンションナビ × × × × ×
○:記載あり、×:記載なし。ただし、HOME4Uは、「その他不動産」の査定が可能
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不動産一括査定の「SUUMO売却査定」

マンションを高く売却するポイント

 マンションを高く売却するために、以下の2つのポイントを紹介しよう。

①リフォームしてから売りに出す

 実際に売る気になった際に気になるのは、リフォームしてから売るべきかどうか。上手にリフォームすれば、リフォーム代以上の価格を上乗せして売却できる可能性がある。

【関連記事】>>マンションを高く売るなら、リフォームしよう! 5カ条を紹介

②ホームステージングを活用する

 また、タワーマンションや大規模物件ともなれば、同じマンションの中に複数の物件が売りに出ていることもあり、下手をすれば値下げ競争に巻き込まれてしまうかもしれない。

 そのようなケースでは、売却する物件をモデルルームのように家具などを置いて見せることで内覧に来た買い手に好印象を与える「ホームステージング」を取り入れてもいい。

【関連記事】
>>「ホームステージング」は効果があるのか、記者が試した結果は?
>>マンションの売却期間が半減し、売却価格も高くなる方法とは? 家具や生活雑貨をレンタルしてできるホームステージングがおすすめ

 マンション売却を成功させるためにも、ぜひ、この「マンションを高く売る方法」を参考にしてほしい。

マンション売却の税金や節税できる特別控除

 ここでは、マンションを売却した際に発生する税金について簡単に解説する。詳しい解説は記事「マンション売却で税金はいくらかかる? 計算シミュレーションと節税できる特別控除を解説
」をご覧いただきたい。

 マンションが購入時より高い価格で売却(譲渡所得がプラスになったら)できたら、税金が発生する場合がある。譲渡所得は、以下の計算式で求められる。

譲渡所得=譲渡価額※1-取得費※2-譲渡費用※3

※1譲渡価額は売却価額のこと
※2取得費は土地については購入額、建物については購入額から減価償却費を控除した価額となる
※3譲渡費用は仲介手数料や印紙税など売却に直接要した費用のこと

 また、マンションの取得費を求める際は、実際の購入価格から減価償却費が控除される。マイホームのマンションの場合は、以下の計算式で求められる。

減価償却費=建物購入価額×0.9×償却率×経過年数

 譲渡所得が求められたら、その数値に税率を乗じて税額を求める。税率は、マンションの所有期間で異なり、具体的には、売却する年の1月1日時点において所有期間が5年超のときは「長期譲渡所得(税率20.315%)」、所有期間が5年以下のときは「短期譲渡所得(税率39.63%)」とされている。

特別控除で、ほとんどの場合は税金がかからない

 上記のようにマンションの譲渡所得がプラスになったら税金が発生するのだが、マイホームのマンションであれば、「マイホーム売却の3,000万円の特別控除」を利用できる。

 これは、譲渡所得から3,000万円を控除できる特例で、計算方法は以下の通りだ。

譲渡所得=譲渡価額-取得費-譲渡費用-3,000万円

 特例を適用した結果、譲渡所得がゼロ円(マイナスもゼロ)となれば、税金は発生しないことになる。マンションを売却する人の大部分がこの特例を利用するため、課税されることはほとんどない
参考:国税庁HP「No.3302 マイホームを売ったときの特例」

 特例を適用するには確定申告が必要。申請に必要な書類やその他の特例については、以下の記事で詳しく解説しているので、参考にしてほしい。

【関連記事はこちら】>>マンション売却で税金はいくらかかる? 計算シミュレーションと節税できる特別控除を解説

注目記事>>中古マンションの査定価格はどう求めればいい?

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◆SUUMO(スーモ)売却査定(不動産一括査定サイト)
対応物件の種類 マンション、戸建て、土地
掲載する不動産会社数 約2000店舗 不動産一括査定サイト「SUUMO(スーモ)売却査定」の公式サイトはこちら
サービス開始 2009年
運営会社 株式会社リクルート住まいカンパニー(東証一部子会社)
紹介会社数 最大6社
【ポイント】 不動産サイトとして圧倒的な知名度を誇るSUUMO(スーモ)による、無料の一括査定サービス。主要大手不動産会社から、地元に強い不動産会社まで参加しており、査定額を比較できる。
SUUMO(スーモ)売却査定はこちら
◆HOME4U(不動産一括査定サイト)
対応物件の種類 マンション、戸建て、土地、ビル、アパート、店舗・事務所
掲載する不動産会社数 1500社 不動産一括査定サイト「HOME4U」の公式サイトはこちら
サービス開始 2001年
運営会社 NTTデータ・スマートソーシング(東証一部子会社)
紹介会社数 最大6社
【ポイント】 強みは、日本初の一括査定サービスであり、運営会社はNTTデータグループで安心感がある点提携会社数は競合サイトと比較するとトップではないが、厳選されている。
HOME4U無料査定はこちら
◆ズバット不動産売却(不動産一括査定サイト)
対応物件の種類 マンション、戸建て、土地、一棟マンション、一棟ビル
掲載する不動産会社数 厳選した不動産会社のみ 不動産一括査定サイト「ズバット不動産売却」の公式サイトはこちら
サービス開始 2020年
運営会社 ウェブクルー
紹介会社数 最大6社
【ポイント】 比較サイト運営歴20年以上の会社が運営しており、情報セキュリティマネジメントシステムの国際認証基準である「ISO27001」の認証を取得しているため信頼感がある。提携会社数は少ないが厳選されている。
ズバット不動産売却無料査定はこちら
◆イエウール(不動産一括査定サイト)
対応物件の種類 マンション、戸建て、土地、投資用物件、ビル、店舗、工場、倉庫、農地
掲載する不動産会社数 1600社以上 不動産一括査定サイト「イエウール」の公式サイトはこちら
サービス開始 2014年
運営会社 Speee
紹介会社数 最大6社
【ポイント】 強みは、掲載する会社数が多く、掲載企業の一覧も掲載しており、各社のアピールポイントなども見られる点。弱点は、サービスを開始してまだ日が浅い点。
イエウール無料査定はこちら
◆LIFULL HOME'S(不動産一括査定サイト)
対応物件の種類 マンション、戸建て、土地、倉庫・工場、投資用物件
掲載する不動産会社数 1789社(2019年12月)
サービス開始 2008年
運営会社 LIFULL(東証一部)
紹介会社数 最大6社
【ポイント】強みは、匿名査定も可能で安心であるほか、日本最大級の不動産ポータルサイト「LIFULL HOME'S」が運営している点。弱点は大手の不動産仲介会社が多くはないこと。
LIFULL HOME'S無料査定はこちら
◆イエイ(不動産一括査定サイト)
対応物件の種類 マンション、戸建て、土地、投資用物件、ビル、店舗、工場、倉庫、農地
掲載する不動産会社数 1000社 不動産一括査定サイト「イエイ」の公式サイトはこちら
サービス開始 2007年
運営会社 セカイエ
紹介会社数 最大6社
【ポイント】 強みは、サービス開始から10年以上という実績があるほか、対象となる不動産の種類も多い。「お断り代行」という他社にないサービスもある。弱点は、経営母体の規模が小さいこと。
イエイ無料査定はこちら
◆マンションナビ(不動産一括査定サイト)
対応物件の種類 マンション
掲載する不動産会社数 900社超、2500店舗 不動産一括査定サイト「マンションナビ」の公式サイトはこちら
サービス開始 2011年
運営会社 マンションリサーチ
紹介会社数 最大9社(売却・買取6社、賃貸3社)
【ポイント】 強みは、マンションに特化しており、マンション売却査定は6社まで、賃貸に出す場合の査定3社まで対応している点。弱点は、比較的サービス開始から日が浅く、取扱い物件がマンションしかない点。
マンションナビ無料査定はこちら
◆おうちダイレクト「プロフェッショナル売却」(不動産一括査定サイト)
対応物件の種類 マンション、戸建て、土地、一棟マンション、一棟アパート、店舗、事務所
掲載する不動産会社数 9社 おうちダイレクトの一括査定依頼サービス「プロフェッショナル売却」の公式サイトはこちら
サービス開始 2015年
運営会社 ヤフー株式会社、SREホールディングス株式会社(ともに東証一部子会社)
紹介会社数 最大9社
【ポイント】ヤフーとソニーグループが共同運営する一括査定サイト。不動産会社に売却を依頼後も、ヤフーとおうちダイレクトのネットワークを使い、購入希望者への周知をサポートしてくれる。
おうちダイレクトの一括査定依頼サービス「プロフェッショナル売却」はこちら

 

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