住宅業界の大転換期！ 2026年に家づくりをする人が注意すべき点は？ 元大手ハウスメーカー営業No.1が解説

「日本の住宅業界は、20年近くの停滞期を終え、急激な変化の渦中にある」とハウスメーカー営業出身の住宅系YouTuberまかろにおさん。この転換期にある2026年に家を建てる人が気を付けるべき注意点を、自身のYouTubeチャンネルで解説しました。ハウスメーカーの裏側にも詳しいまかろにおさんが、注文住宅を建てるうえで本質を見抜く秘訣を伝授します。

住宅業界の勢力図が激変！ 性能重視の時代へ

　今回は、大転換期を迎える2026年に家づくりをする人が、具体的に何に気をつけるべきかというテーマでお話しします。

　ここ1年で住宅業界の勢力図は様変わりしました。かつて全国ナンバーワンのイメージだった積水ハウスが業界4位まで転落し、代わってアイ工務店が業界2位の座に君臨しています。おそらくこれから家を建てようとしている方の中には、その名を聞いたことがないという方もいるでしょう。しかし、そんな新興メーカーが大手ブランドを抜く時代になったのです。

　この背景には、建物の「断熱性能」や「気密性能」を求めることが当たり前になったという流れがあります。2022年10月の法改正により、それまで最高等級だった「断熱等級4」の上に、等級7まで上限が引き上げられました。これにより、どのハウスメーカーも否応なしに対応せざるを得なくなったわけです。

　実を言うと、この業界は20年もの間、技術的な進歩が止まっていました。私がかつて大手ハウスメーカーの幹部の方々に「これからは断熱・気密の時代です」と提案しても、「昔に比べれば十分暖かいのだから、これ以上上げる必要はない」と口を揃えて言われていたほどです。しかし、ようやく時代が動き始めました。かつて「断熱を厚くするのはオーバースペックだ」と言っていた営業マンたちのトークも、ようやく影を潜めつつあります。

　そんな大変化が起きている2026年、家づくりで気を付けるべき5つの注意点を見ていきましょう。

1. 高気密・高断熱化により、壁の中で結露が起こりうる

　断熱性能が上がることは、建物の保温力が上がることと同義であり、一見良いことのように思えます。しかし、そこには大きな弊害が潜んでいます。それが「結露問題」です。

 「今の高性能な家で結露なんて起きるの？」と思われるかもしれませんが、実際には起きています。しかも、ほとんどの住宅会社がこのリスクを正しく理解していません。

　結露のメカニズムを紐解くと、室温と湿度の関係から導き出される「露点」が重要になります。夏場は、外の蒸し暑い空気がエアコンで冷やされた家の中の壁や床に触れ、露点以下まで冷やされることで室内側に水滴が生じます。冬場はその逆で、室内の暖かい空気が外気で冷え切った窓などに触れることで発生します。

　窓が結露していなくても安心はできません。それは単に乾燥量が上回っているだけで、壁の中では深刻な事態が進んでいる可能性があるからです。最近、築15年程度のハウスメーカーの解体現場を視察したところ、驚くべきことに壁の中が結露でカビだらけになっているケースを何度も目にしました。

　現在主流の「通気工法」は、1999年当時の断熱等級4を想定して作られた技術です。2022年に誕生した断熱等級7という超高性能な住宅に対して、従来の工法が限界を迎えているのではないか。この視点を持つことが、2026年の家づくりには不可欠です。

2. 住宅価格が高騰！ 価格と質が本当に見合っているか

　昨今の住宅価格の高騰は凄まじく、5年前と比較して建物価格だけで1500万円ほど値上がりしている印象です。ここで冷静に考えてほしいのが、その価格に見合う価値が本当にあるのかという点です。

　注文住宅は、いわば各メーカーの部材の寄せ集めです。窓や外壁、屋根材など、仕入れ先は大手メーカーも地元の工務店も変わりません。本来、大量発注ができる大手の方が安く作れるはずなのに、実際には大手の方が高い。この差額こそが「ブランド料」です。

　かつては価格が抑えられていたため、ブランド料を払いつつ性能を補強することも可能でした。しかし今は違います。物価高の影響で、大手ハウスメーカーで足りない部分を追加で修正しようとすれば、莫大な金額がかかってしまいます。

　業界2位のアイ工務店が、特別なオリジナル工法ではなく一般的な「在来軸組工法」で支持されているという事実は、消費者が大手独自のこだわりよりも現実的な性能と価格を重視し始めたことの表れでしょう。

 「高いお金を払うなら、より質の高いものを買いたい」と思うのは当然の心理です。無駄な費用を払わないためにも、家づくりの本質を見抜く知識を身につける必要があります。

3. ショート動画の断片的な情報で判断するのは危うい

　最近、情報の取得方法にも変化が起きています。以前は長尺の動画でじっくり学ぶ人が多かったのですが、今はショート動画で手軽に情報を得ようとする人が増えました。これが家づくりにおいては非常に危ういといえます。

　注文住宅は、膨大な前提知識がなければ、正しく判断できない領域です。例えば、地震対策として「制震装置」が必要かどうかという議論があります。鉄骨住宅は、建物自体が重く揺れやすいため、制震装置は必需品と言えます。一方で、木造住宅は比較的軽いため、鉄骨ほどその重要性は高くありません。また、壁の強度（壁倍率）だけを上げても、それを支えるボルトや基礎の強度が伴っていなければ意味がありません。

　こうした「なぜそれが必要なのか」という本質的な背景を飛ばして、ショート動画で格論部分だけ学んでしまうと、正しいメーカー選びが難しくなります。それどころか、結局、営業マンの巧みなトークに流されてしまいがちです。手軽な情報に飛びつかず、しっかりと腰を据えて学ぶ姿勢が求められています。

4. 住宅の狭小化が進み、内装担当者のレベルが重要に

　都市部を中心に土地価格が上がり続けている現在、家をコンパクトにせざるを得ない状況が続いています。かつてYouTubeで流行ったような、広い中庭がある開放的な家は、郊外でない限り建てるのが難しくなっています。

　こうした環境下では、住宅の「海外化」が進むと予測されます。外の景色を室内に取り入れる日本的な手法が難しくなるため、室内そのものを華やかに彩るインテリア文化が発展していくのです。最近人気の「ホテルライク」な内装は、まさにその先駆けと言えるでしょう。

　ここで重要になるのが、担当者の質です。限られた空間をいかに上質に見せるか。これには設計士や営業マンの内装リテラシーが大きく関わってきます。誰が担当になるかという「担当ガチャ」に運を任せるのではなく、自らの意思で優秀なパートナーを選ぶことが、今まで以上に重要になっています。

5. 発信者の考え方に共感できるか？ 情報源を精査する

　最後にお伝えしたいのは、情報の取得源についてです。今や住宅系のインフルエンサーは数多く存在し、発信内容も多様化しています。

　今後は、単なる解説動画だけでなく、発信者自身の強い思想がチャンネルに反映される時代になるでしょう。誰の情報が正しいかという議論よりも、その発信者の考え方が自分たちの価値観にマッチするか、共感できるかどうかを基準に情報を精査してください。

　時代の大転換期だからこそ、情報の渦に飲み込まれるのではなく、自分たちに必要な情報を選び取り、咀嚼し、アウトプットしていく。それが2026年の家づくりを成功させる唯一の道だと私は確信しています。

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